転職したほうがいい!かどうかをロジカルに判断する【タイプ別診断】

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「転職した方がいいのか、今の会社に残った方がいいのか」

これはかなり難しい問題です。

転職すれば全部よくなる、という話ではありません。

一方で、今の会社に残れば安全、という話でもありません。

判断の軸はシンプルです。

現職に残る場合と、転職した場合を比べて、転職した方が状況がよくなる可能性が高いなら転職を検討する。

逆に、今の不満が転職先でも再現しそうなら、勢いで動かない方がいいです。

転職すべきかどうかは、単独で考えるものではありません。

必ず、現職場と転職候補先を比較して決めます。

この考え方は、会社を辞めるか残るかを判断する方法でも書きました。

この記事では、自分の経験や周囲の転職例を踏まえて、転職した方がいい人、逆に転職には慎重になるべき人を整理します。

先に外の条件を見てから判断する

転職すべきかどうかは、頭の中だけで考えても分かりません。

求人、年収レンジ、仕事内容、企業側が求める経験を見て、今の会社に残る場合と比べる必要があります。

今すぐ転職しなくても、外の条件を知っておくと現職に残る判断もしやすくなります。

目次

1 転職した方がいい人

転職した方がいい人には、いくつか共通点があります。

ポイントは、「今の会社の不満が、その会社特有の問題なのか」です。

その会社特有の問題なら、職場を変えることで改善する可能性があります。

逆に、自分の働き方、考え方、希望条件の曖昧さが原因なら、転職しても同じ不満が出ます。

(1) 現職場がきつすぎる人

異常な長時間労働が続き、それが当たり前であり、美徳であるとすらされる職場があります。

そういう職場は、早く辞めて転職した方がいいです。

身体を壊す可能性があります。

精神を病む可能性もあります。

しかも、この種の職場では「長時間働く自分は偉い」と勘違いする人も出てきます。

かなり面倒です。

この種の職場でも、中で働く社員はなぜか辞めることに抵抗感を持ちます。

「きつい仕事に耐えられなかった負け犬」のレッテルを貼られるのが嫌なのです。

ただ、そうはいっても、ブラック職場は人が定着しません。

辞めることに抵抗を感じている人でも、結局は多くの人が辞めます。

私も、かなりきつい法律事務所を辞めて、労働時間を大きく減らしたことがあります。

転職で人生がかなり楽になりました。

転職後、夜7時くらいに元同僚から電話がありました。

元同僚:「今何してるところ?」

私:「家に帰るところ」

元同僚:「マジで?!超早いじゃん」

転職前は毎日深夜に帰っていたので、労働時間は凄まじく減りました。

しかも給料は上がりました。

このパターンの人が注意すべきなのは、別のブラック職場に移らないことです。

ただ、ブラック職場からの離脱型転職は、うまくいくことが多いと思います。

現職の問題点がはっきりしているからです。

今より労働時間がまともになるか、休日が取れるか、体調を壊さず働けるか。

この比較軸が明確なら、転職先も選びやすいです。

(2) 本当に嫌な職場の人間関係を変えられない人

仕事で人間関係はかなり重要です。

本当に重要です。

重視しすぎるくらいでちょうどいい。

異動がそれなりにある会社なら、嫌な上司が異動になるのを待つ選択肢もあります。

実際、そうやって耐えている人はたくさんいます。

日々の業務で我慢し、飲み会で悪口を言い、時期が来るのを待つ。

会社員らしいといえば会社員らしい。

でも、異動が想定されていない職場もあります。

法律事務所、専門職組織、小規模企業、オーナー企業などでは、嫌な人がずっとそこにいることがあります。

その人間関係から逃げられないなら、転職を検討していいです。

ただし、考えるべきことがあります。

その嫌な人間関係は、転職先でも再現するのか。

これはかなり大事です。

私は転職エージェントに、この危険を指摘されたことがあります。

弁護士ドットコムのエージェントでした。

現職場Aで嫌な人間関係が、転職候補先B、C、Dで再現するものなのか。

ここを考えずに転職すると、別の職場で同じ不満を抱えることになります。

私が法律事務所から会社に組織内弁護士として転職したときは、この人間関係問題にかなり悩んでいました。

ただ、その問題は法律事務所特有の事情もあると考えました。

法律事務所を離れれば再現しないだろうと見て、転職しました。

これは正解でした。

法律事務所と会社では、職場環境がかなり違いました。

人間関係を理由に転職するなら、「嫌だから辞める」だけではなく、「転職先ではその嫌さが再現しないか」を見てください。

(3) 給料が低く、昇給の見込みもない人

給料目的の転職は慎重に考えるべきです。

年収だけ見て転職すると、仕事内容、労働時間、人間関係、評価制度で失敗することがあります。

ただし、今の会社の給料が希望額よりかなり低く、昇給の見込みもないなら、転職を検討していいです。

同じような仕事内容で、外ではもっと高く評価されることがあります。

特に、法務、経理、財務、管理部門、金融、コンサル、外資系、ハイクラス職種では、会社が変わるだけで年収レンジが変わることがあります。

ただ、これは求人を見ないと分かりません。

「自分はもっともらえるはず」と思っているだけでは、ただの願望です。

実際に求人票と年収レンジを見て、自分の経歴がどう評価されるか確認する必要があります。

年収目的なら、先に外のレンジを見る

年収を理由に転職するなら、いきなり応募するより、先に求人とスカウトの反応を見た方がいいです。

求人を見るだけなら、今すぐ転職する必要はありません。

(4) 今の職場で専門性が伸びない人

今の仕事を続けていても、専門性が伸びない人も転職を検討していいです。

ただし、「成長したい」という言葉は雑です。

何をもって成長というのか。

どの経験がほしいのか。

どの市場で評価されたいのか。

ここを具体化しないと、転職先でも同じように「何か違う」と言い出します。

たとえば、法務なら英文契約、M&A、個人情報、知財、コンプライアンス、海外子会社管理など。

経理なら連結決算、開示、IPO準備、管理会計、税務、監査法人対応など。

金融なら法人営業、審査、投資銀行、M&A、事業再生、企画部門など。

欲しい経験を具体的に言えないなら、転職先を選べません。

逆に、欲しい経験がはっきりしていて、現職でどうしても得られないなら、転職する意味があります。

(5) 転職候補先の方が明らかによい人

転職すべきかどうかは、最終的には比較です。

現職と転職候補先を比べて、転職候補先の方が明らかによいなら、転職した方がいいです。

逆に、よく分からないなら、急がなくていいです。

転職活動をすると、なぜか内定を取ること自体が目的になりがちです。

でも、転職活動の目的は内定を取ることではありません。

今よりましな職場に行くことです。

内定先が今よりましでないなら、転職する必要はありません。

応募したからといって、入社しなければならないわけでもありません。

比較して、違うと思えば断ればいいです。

2 転職しない方がいい人

転職した方がいい人がいる一方で、転職には慎重になるべき人もいます。

次のような人は、勢いで転職しない方がいいです。

(1) 「成長できる職場」に行きたい人

「成長できる職場に行きたい」という人は多いです。

気持ちは分かります。

ただ、何をもって成長というのか考えた方がいいです。

成長できる職場、裁量がある職場、若手が活躍できる職場。

このあたりの言葉は、求人票ではかなり便利に使われます。

便利すぎて、ほとんど何も言っていないことがあります。

成長したいなら、成長という言葉を分解してください。

  • どのスキルを伸ばしたいのか
  • どの業務経験がほしいのか
  • どの業界で評価されたいのか
  • どの年収帯を狙うのか
  • どんな働き方は避けたいのか

これを言えないなら、転職先を選んでいるようで、雰囲気に流されているだけです。

(2) 外資系企業に行きたいだけの人

外資系企業に行きたい、という人もいます。

外資系という言葉は便利です。

なんとなく年収が高そう。

なんとなく自由そう。

なんとなく実力主義っぽい。

でも、外資系企業というだけでは何も分かりません。

株主が外国企業かどうかが、そんなに重要なポイントなのか。

大事なのは、職務内容、上司、評価制度、裁量、英語の使用頻度、年収レンジ、雇用の安定性です。

外資系に行きたいなら、外資という言葉ではなく、具体的な求人で見た方がいいです。

外資・ハイクラス系なら、JACやビズリーチで求人やスカウトの質を見てから判断した方が現実的です。

(3) 「今の会社は何か違う」だけの人

「今の会社は何か違う」

この感覚は分かります。

ただ、「何か違う」だけで転職すると、転職先でも「何か違う」と言いがちです。

何が違うのか。

仕事内容なのか。

人間関係なのか。

年収なのか。

評価制度なのか。

働く場所なのか。

そこを分けないと、転職先を選べません。

不満が言語化できない段階では、いきなり応募するより、求人を見ながら自分の違和感を整理するくらいがちょうどいいです。

(4) 転職エージェントに背中を押してほしい人

転職すべきかを転職エージェントに丸投げするのは危険です。

髪を切るべきかを美容師に相談してはならない

―ウォーレン・バフェット

転職エージェントに「転職した方がいいでしょうか」と聞いたら、転職した方がいい方向の話になりがちです。

直接「転職した方がいい」とは言わなくても、転職した場合のメリットや求人の魅力を説明してくることは多いです。

転職しない方がいいと止めてくれるエージェントは、あまり多くありません。

私はある転職のタイミングで50人以上の転職エージェントに会いました。

そのうち「今は転職しない方がいい」と言って、求人情報を提示すらしなかった転職エージェントは2人だけでした。

4%未満です。

転職エージェントのアドバイスは、構造的に偏っています。

ただし、使えないという意味ではありません。

求人、企業側の温度感、面接で見られる点、年収レンジなどの情報を持っていることはあります。

転職エージェントは、人生相談の先生ではなく、求人情報を持っている営業担当者として使う方がいいです。

転職エージェント不信がある人は、先にこちらも読んでください。

転職エージェントは嘘をつくのか

3 転職するか迷う人が最初にやること

転職するか迷っている段階で、いきなり応募する必要はありません。

まずやるべきことは、外の求人と年収レンジを見ることです。

頭の中だけで「転職すべきか」と考えても、材料が足りません。

現職に残る場合と、外に出た場合を比べるには、外の条件が必要です。

  • どんな求人があるのか
  • 年収レンジはいくらか
  • 自分の経験は評価されるのか
  • 今より労働時間はましになりそうか
  • 現職の不満は転職先で再現しないか

これを見てから、転職するか、今の会社に残るかを決めればいいです。

4 転職した方がいいかを判断するチェックリスト

転職した方がいいか迷うなら、次の項目で見てください。

  • 今の職場に残ると、健康を壊す可能性があるか
  • 嫌な人間関係が、異動や配置転換で変わる可能性があるか
  • 今の年収が、今後大きく上がる見込みはあるか
  • 欲しい経験や専門性が、今の職場で得られるか
  • 転職候補先では、今の不満が再現しにくいか
  • 年収だけでなく、労働時間や仕事内容も改善しそうか
  • 求人を見たうえで、現職より魅力的だと思えるか

このうち複数に引っかかるなら、転職活動を始めてもいいと思います。

ただし、転職活動を始めることと、実際に転職することは別です。

求人を見る。

話を聞く。

応募するか考える。

内定が出ても、入社するか考える。

この段階を分ければ、かなり気が楽になります。

5 FAQ

Q. 転職した方がいいか迷う段階で転職エージェントに相談していいですか?

相談自体はしてもいいです。

ただし、転職エージェントは求人紹介の仕事です。

人生相談の相手として全面的に信用するより、求人や年収レンジを確認する相手として使う方が安全です。

Q. 転職した方がいい人の特徴は何ですか?

健康を壊しそうな職場にいる人、人間関係から逃げられない人、給料が低く昇給も見込めない人、現職で専門性が伸びない人、転職候補先の方が明らかによい人です。

ただし、どの場合も現職と転職候補先の比較が必要です。

Q. 転職しない方がいい人はどんな人ですか?

「成長したい」「外資に行きたい」「今の会社は何か違う」など、理由が曖昧な人です。

不満や希望が言語化できないまま転職すると、転職先でも同じように迷う可能性があります。

Q. 求人を見るだけでも転職活動になりますか?

広い意味では転職活動です。

ただ、求人を見るだけなら、応募や退職を決める必要はありません。

現職に残る判断をするためにも、外の条件を知っておく価値はあります。

Q. 現職に転職活動がバレるのが怖いです

通常、転職エージェントや転職サイトが勝手に現職へ連絡することはありません。

ただし、応募先、職務経歴書の公開範囲、ブロック設定は確認してください。

特にスカウト型サービスを使う場合は、現職や関連会社をブロックできるか確認してから使う方が安心です。

6 まとめ

転職した方がいいかどうかは、単独では決まりません。

現職に残る場合と、転職した場合を比べて決めます。

健康を壊しそうな職場、人間関係から逃げられない職場、給料が低く昇給もない職場、専門性が伸びない職場なら、転職を検討していいです。

一方で、「成長したい」「外資に行きたい」「今の会社は何か違う」くらいの曖昧な理由なら、転職には慎重になるべきです。

まずは、外の求人と年収レンジを見てください。

求人を見るだけなら、今すぐ転職を決める必要はありません。

現職に残るか、外に出るか。

その判断材料を増やすことから始めれば十分です。

転職するか迷っている人へ

転職エージェントを信用しすぎる必要はありません。

ただ、求人と年収レンジを確認する道具としては使えます。

いきなり転職するのではなく、まずは比較材料を集めるのが現実的です。

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